介護をするとなれば、介護用具や福祉用具といったものを用意する必要もでてくるでしょう。そういった場合には、介護保険を利用可能であることをご存知でしょうか。ただ、車椅子などといった介護用具などを用意すると言っても、購入とレンタルの両方の方法があり、どちらにするべきか悩むこともあるかもしれません。

介護用具の費用は、1割程度の負担だけが必要になります。それでも、介護用具全部が介護保険の範囲になるわけではない上に、要介護度次第では介護保険が適用にならないことも考えられます。

もし購入にするなら、年間で10万円までが介護保険の対象となります。年度が替わる毎に更新がされ、年度が替わると他の介護用具を、介護保険を利用して購入することができます。介護保険が適用となるものは1割の負担となりますので、1万円の商品も千円程度で購入できるでしょう。

1割負担というのはレンタルの場合も同様です。1か月5000円というレンタル料なら、自己負担は500円のみとなりますから、介護を受ける側としても大変に負担が軽くなります。これは要するに、毎月支払う介護保険料の自己負担分の中で利用をするということになります。

さて、購入する場合とレンタルではどういった用具に介護保険が適用となるのでしょうか。介護に使う用具というと、介護用ベッドや車椅子を思い浮かべる方も多いことでしょう。しかし、それらを購入する場合には介護保険の対象とはなりませんので、注意が必要になります。

介護用ベッドや車磯に関しては、レンタルをするなら介護保険の対象となるため、1か月の利用額が1割に抑えることができます。購入の場合は全額負担しなければならないということです。

購入する場合に介護保険が適用となるのは、例として腰掛便座があります。和式便所だとして、そのうえに置くことで洋式に変えるというものなどがあります。さらに、移動用リフトの釣り具部分なども介護保険の適用となります。

介護用具については、入浴や排せつに関わり直接人の肌に触れるようなものは、レンタルには適していないということがあるため、購入費が補助される仕組みとなっているのです。自走式の車椅子は、1か月のレンタルで5000円から7000円ほどとなり、自身の負担は500円から700円です。

購入するとなると2万円ほどとなるものが多いのですが、500円でのレンタルでは4年使用すると2万4000円となり、購入した場合の方がお得であることも考えられます。ただ、この先に介護度が変わることや身体に変化があることもあるでしょう。

そういった場合には、使用している車椅子では合わなくなることがあります。そういった場合には、レンタルが適しています。電動の車椅子の場合は、レンタルだと2万円から3万円ほどであり、2000円から3000円ほどの自己負担となります。

購入するとなれば20万円以上かかることがありますので、試用期間次第ではレンタルがお得であることも考えられますので、ご参考になさってください。